- Active Shooter Drill at Work（銃乱射に対処する職場での訓練）
- pre-announced drill（事前に予告をする訓練）とsurprised drill（予告なしの訓練）はどちらかいいのか
- 小学校に金属探知機が設置され、防弾リュックが売られ、バックパックを持ち込めない学校があるアメリカ
- どうしてアメリカは銃規制ができないのか
- おわりに
- おまけ（使っている教材たち）
- おまけその2（使っているアプリたち）
- 過去の記事たち（一部）
Active Shooter Drill at Work（銃乱射に対処する職場での訓練）
杉田敏先生の「ビジネス英語」秋号の最後のクラスに参加してきました。テーマは Active Shooter Drill at Work（銃乱射に対処する職場での訓練）。
アメリカでは2023年1月から7月まで銃乱射事件が400件を超す史上最悪のペースになっていたそうです。そういった、最悪の事態に備えて企業が銃乱射対応訓練の実施を真剣に検討するという内容です。
pre-announced drill（事前に予告をする訓練）とsurprised drill（予告なしの訓練）はどちらかいいのか
事前に予告をするpre-announced drillと予告なしの surprised drill の2種類のうち、やるならより緊迫感が強いであろうサプライズ訓練の方が効果があっていいだろうと思っていたのですが、そう単純な問題ではありませんでした。
サプライズ訓練によって引き起こされる過度な精神的なストレスやトラウマが深刻な事態を引き起こしかねないからです。たしかに、直接的に何らかの被害を受けたことがある人はパニックに陥いるかもしれないし、身近に被害者がいる場合も想像を絶する苦痛に直面することになるかもしれません。
小学校に金属探知機が設置され、防弾リュックが売られ、バックパックを持ち込めない学校があるアメリカ
銃乱射事件が何度も何度も繰り返し起こっているのに、どうしてアメリカはここまで銃規制に反対するのかずっと理解できずにきました。小学校にmetal-detector（金属探知機）が設置されたり、bulletproof backpack（防弾パネル入りのバックパック）が販売されたり、バックパックそのものの持ち込みが禁止（銃を学校に持ち込ませないため）される学区があったりと、このような環境ではとても安心して暮らせませんよね。
どうしてアメリカは銃規制ができないのか
アメリカで銃規制が進まない理由のうちの1つは1792年に可決されたアメリカ合衆国憲法修正第2条で認めている the right to bear arms（銃を携帯する権利）なんだそうです。これがあるため、たとえ仮に銃規制をしようとしても違憲判決が出るのではないか、と言われているようです。
銃を携帯する権利があるからとはいえ、「銃を携帯する権利」と「子ども（に限らず人々）の安全」とどちらが重要なのか。今回もいろいろと考えさせられました。
おわりに
秋号のレッスンは出張、コロナ感染そして従兄弟の結婚式で4回中3回が欠席になりましたが、ウェビナーのアーカイブ視聴ができるおかげで助かりました。ほんと便利になりましたね。来週からは同じく杉田先生の THE WALL STREET JOURNAL を読む講義に参加します。楽しみ。
おまけ（使っている教材たち）
↓は、僕がいま使っている教材の一部です。ご参考まで。
おまけその2（使っているアプリたち）
ELSA Speakはシリコンバレー発の発音トレーニングアプリ。これはなかなか優れものです。使い始めて数か月経ちますが確実に発音が改善されてきました。下記のリンク経由でインストールすると有料版のお試し期間が1ヶ月（通常は1週間）になるようです。興味のある方はぜひ試してみて下さい。
そして、語学学習の王道はなんといってもNHKのラジオ番組。ラジオと言って今はリアルタイムで聴かなくても、PCやスマホから、らじるらじる↓で聴けるんですよね。英語番組は聴き逃し対象になっています。（配信期限は放送終了後1週間です）
過去の記事たち（一部）
